国際環境NGOグリーンピースの米国法人グリーンピースUSA、米環境NGOシエラクラブ、環境ワーキンググループ（EWG）、NGOのSeneca Lake Guardian、Kentucky Conservation Committee、米暗号資産大手リップル等は3月29日、ビットコインのソースコードを変更し、電力消費量を大幅削減するよう促すキャンペーンを開始した。
同キャンペーンは、ビットコインの「プルーフ・オブ・ワーク」型のソースコードが、他の暗号資産を比べ100倍の電力を消費していることを問題視。ビットコインのソースコードを変更するよう要求している。ウォールストリート・ジャーナル、ニューヨーク・タイムズ、マーケットウォッチ、ポリティコ、フェイスブック等のメディアにオンライン広告も掲載した。
ビットコインの電力消費量に関しては、学術誌「Nature Climate Change」の最近の論文で、ビットコインの使用が普及すれば、世界が気候危機を迎える2℃の閾値を超える可能性があるとの推定結果も出ている。
また、イーサリアムは、すでにソースコードを変更し、電力消費を99.9％削減する別のコードに移行しているという。他の多くの暗号資産も、すでに低エ電力消費型のソースコードを使用しているとも主張した。
【参照ページ】Change The Code: Not The Climate – Greenpeace USA, EWG, Others Launch Campaign to Push Bitcoin to Reduce Climate Pollution
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