トヨタ自動車は9月7日、電池・カーボンニュートラルに関する説明会を開催。ハイブリッド車（HV）、プラグイン・ハイブリッド車（PHV）、電気自動車（EV）、燃料電池自動車（FCV）を含め、全方位的に車種を開発する方針を発表した。その上で、EV電池の供給体制の整備と研究開発の投資額は、2030年までに約1.5兆円になる見込みと話した。
同社は今回、「現時点では比較的HEVの方が安価に提供できるので再生可能エネルギーがこれから普及していく地域ではHEVを活用した電動化などもCO2削減に効果的」とし、ハイブリッド車の需要は続くと説明。
また、「南米のような地域では、バイオエタノールをCO2削減への対応として実用化されている例」もあるとし、燃焼燃料駆動型の車種の可能性もあると指摘した。
同社は、EV技術については、持久力型のPHEV・BEV用のリチウム電池、瞬発力重視のバイポーラ型ニッケル水素電池、さらに新型リチウム電池や全固体電池等、電池についても幅広く開発してきたと表明。電池についても全方位的に開発していく意向を示した。
また、車両・電池を一体開発することで、50%以下の実現を表明。世界的にはモジュール化による量産コスト削減を目指す動きが多い中、きめ細かい一体設計でコスト削減を目指す方針。日本が得意とする「摺合せ」を極めにいく。
【参照ページ】電池・カーボンニュートラルに関する説明会
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