ブリヂストン、ENEOSホールディングス傘下のENEOSマテリアル、日揮ホールディングスの3社は2月5日、植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化に向けた協働を加速すると発表した。2028年までに植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの技術実証を開始し、2030年代前半の商業化を目指す。
3社は2022年から、植物資源由来バイオブタジエン及びタイヤ用合成ゴム製造の基礎的な技術検討や市場調査を進めてきた。2024年7月には、ENEOSマテリアルと日揮ホールディングスの2社が参画する「木質等の未利用資源を活用したバイオものづくりエコシステム構築事業」が国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の「バイオものづくり革命推進事業」に採択されている。
3社は今後、植物資源由来のバイオエタノールより得られるバイオブタジエンの製造、同バイオブタジエンを使用した合成ゴムの製造、同合成ゴムを使用したタイヤの開発を促進。現在ナフサの熱分解時の副生成物として生産されているブタジエンの安定確保や、タイヤの廃棄・リサイクル段階での温室効果ガス排出量削減を進める。
【参照ページ】植物資源由来の合成ゴムを使用したタイヤの商業化に向けた3社連携を加速
【画像】ブリヂストン
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