資生堂は4月18日、環境移送技術スタートアップのイノカと協働し、化粧品の成分がサンゴ礁等の海洋環境全体に与える影響の評価を行うと発表した。
イノカは、独自開発のIoT機器を用いて水温・水流・照明環境・微生物等、任意の海洋環境を水槽内で人工的に再現する技術を有するスタートアップ企業。インパクトスタートアップ協会（ISA）の正会員にもなっている。
【参考】【日本】スタートアップ23社、インパクトスタートアップ協会設立。ユニファ等（2022年10月19日）
両社は今回、気候変動による海水温の上昇や、想定される将来の環境変化のシナリオをラボ内の水槽で再現することで、日焼け止め等で使用する成分の海洋環境影響を評価する。
資生堂はこれまで、琉球大学理学部の中村崇准教授との共同研究で、海洋中での紫外線防御剤の濃度分布シミュレーションを実施。産業技術総合研究所が開発した東京湾リスク評価モデルを活用し、実際に資生堂のレジャー用日焼け止めを海で使用した状況に近い条件で、資生堂の各種紫外線防御剤がサンゴ群体へ与える影響のシミュレーションを行った。これにより、サンゴ群体に対しては、同社商品の影響懸念が極めて低いことをすでに確認している。
【参照ページ】資生堂、株式会社イノカとの共同研究に向けた連携協定を締結
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