【国際】WHOとIOC、スポーツと健康の分野で協力関係強化。東京五輪開催でもWHOが専門アドバイス 
世界保健機関（WHO）と国際オリンピック委員会（ICO）は5月16日、新型コロナウイルス・パンデミックを受け、運動、スポーツ、レクリエーションを通じ健康なライフスタイルを協働して促進することで合意した。延期されている東京オリンピック・パラリンピックの開催について、 (さらに…)
【国際】IOC、2030年以降のオリンピック大会でカーボンニュートラル宣言。大会後の会場使用でも
国際オリンピック委員会（IOC）は3月4日、2030年以降の夏期オリンピック大会と冬季オリンピック大会で、二酸化炭素ネット排出量をゼロ（カーボンニュートラル）にすると発表した。IOCの理事会で承認された。カーボンオフセットを活用する。 今回の決定は、 (さらに…)
国際オリンピック委員会（IOC）は2月26日、新型コロナウイルスの影響で2020年東京夏期オリンピックが中止になった場合に備え、8.98億米ドル（約990億円）の積立基金があることを明らかにした。万が一の事態に備えての用意だという。 今回のファンドは、オリンピックに収益を依存する各種スポーツの国際連盟をサポートするために設置された。この種のスポーツ連盟には、柔道、バレーボール、水球などがあるという。 積立基金は2001年に1.0 [...]
【国際】IOCとUNEP、五輪大会運営での廃プラ削減ガイドライン発表。東京五輪ではP&Gを高く評価
国際オリンピック委員会（IOC）は1月7日、国連環境計画（UNEP）と共同で、開催国の効果的なプラスチック削減計画策定を支援するガイドラインを発表した。国際セーリング連盟（WS）も策定をサポートした。 同ガイドラインは、 (さらに…)
国際オリンピック委員会（IOC）とAirbnbは11月18日、2028年までのパートナーシップを締結した。開催地宿泊施設に関する基準を共同で策定し、IOCがオリンピック・ムーブメントの一つ掲げる「サステナビリティ」を協働推進する。 ICOは、サステナビリティとして、「経済的エンパワーメント」「社会的インクルージョン」「環境サステナビリティ」の3つを掲げている。Airbnbとのパートナーシップでは、オリンピック開催のコスト削減、新規 [...]
国際オリンピック委員会（IOC）と化学世界大手米ダウは10月30日、二酸化炭素排出量削減アクションで、国際競技連盟10団体を表彰した。ダウは、ワールドワイドオリンピックパートナーに選定されている1社で、共同で二酸化炭素排出量削減の「IOC-Dow initiative」を推進している。 表彰された10団体は、国際馬術連盟（FEI）、国際スキー連盟（FIS）、国際ボート連盟（FISA）、国際ゴルフ連盟（IGF）、国際アイスホッケー連 [...]
h 国際オリンピック委員会（IOC）と化学世界大手米ダウ・ケミカルは8月27日、国際競技連盟（IFs）およびNOCs（国内オリンピック委員会）による気候変動対応でパートナーシップを締結したと発表した。ダウは2017年より、IOCの公式カーボンパートナーを務めている。IOCを含むオリンピック関連の活動に伴う二酸化炭素排出量をオフセットするため、二酸化炭素削減プログラムを実施している。 同パートナシップは、IFsとNOCsに対し、自団 [...]
国連気候変動枠組条約（UNFCCC）事務局は12月11日、複数のスポーツ団体との1年間の協働を経て策定した「気候アクションのためのスポーツ原則（Sports for Climate Action Principles）」を発表した。国際オリンピック委員会（IOC）、2020年の東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（TOCOG）、2024年のパリ・オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会（POCOG）、国際サッカー [...]
国際オリンピック委員会（IOC）は8月8日、2018年度のIOCコミッショナーの男女比率を発表し、女性比率が2017年の16.8%から、42.7%に向上したと発表した。IOCは、ジェンダー平等への取組の一環としている。また、アフリカとオセアニアからのコミッショナー数も増加した。 IOCのバッハ会長は、今後もオリンピック・ムーブメントの各レベルにおいて女性参加と地理的代表性を向上させていくと表明した。 【参照ページ】IOC COMM [...]
国際労働機関（ILO）等の国際機関は6月26日、スポーツ分野での人権問題に取り組む新組織「スポーツ人権センター」を正式に発足させた。スイス・ジュネーブに本部を置く。 同センター発足には、国際機関や企業等、数多くのスポーツや人権関係者が協力した。国際機関では、国際労働機関（ILO）、国際連合人権高等弁務官事務所（OHCHR）、国連児童基金（UNICEF）、経済協力開発機構（OECD）、欧州安全保障協力機構（OSCE）、国際経営者団体 [...]
