【日本】マツダ、2030年の生産車種は電動化比率100%、EV比率25%。独自のEVプラットフォーム開発

　マツダは6月17日、2017年8月に公表した技術開発の長期ビジョン「サステイナブル"Zoom-Zoom"宣言2030」に基づき、2030年に向けた新たな技術・商品の開発方針を発表した。同社がすでに発表している2050年カーボンニュートラル等の動きに合わせ新方針を定めた。

　まず、現状では、内燃機関の一層の進化と電動化技術の拡大を柱としているプラットフォーム「SKYACTIV マルチソリューションスケーラブルアーキテクチャー」をベースに車種投入しているが、2025年以降は様々な車種でEVモデルに対応できるマツダ独自のEV専用プラットフォーム「SKYACTIV EV専用スケーラブルアーキテクチャー」を新たに導入すると発表した。

　投入車種では、現行の「SKYACTIV マルチソリューションスケーラブルアーキテクチャー」をベースとした車種を、2022年から2025年にかけ、日本、欧州、米国、中国、ASEANを中心に、ハイブリッド（HV）5車種、プラグイン・ハイブリッド（PHV）5車種、EV3車種を順次導入する。2025年以降は、EV専用プラットフォーム「SKYACTIV EV専用スケーラブルアーキテクチャー」をベースとした車種を2030年にかけて複数モデル投入する予定。2030年の生産比率では、電動化比率100%、EV比率25%とした。これにより、HVではないガソリン・ディーゼル車種は姿を消す。

　さらに、「地球」「社会」「人」の3つの領域の中でも、「人」に重点を置き、人が持つ本来の能力と人間らしさを尊重した「人」中心の開発哲学を貫くことを表明した。

　加えて、安全面では、人間中心の自動運転コンセプト「Mazda Co-Pilot Concept」を新たな技術分野として確立し、商品展開していく。ドライバーの状態を常時モニタリングし、突然の体調不良を検知した際に、自動運転走行に切り替えて安全な場所に移動、停車し、緊急通報を行う機能。第1段階の「Mazda Co-pilot1.0」は2022年のラージ商品群から導入を開始する予定。

　最後に、コネクテッドの柱となるソフトウェア技術では、すでに発表している日系5社での車載通信機技術仕様共同開発を改めて掲げた。

【参考】【日本】トヨタ、ダイハツ、スズキ、SUBARU、マツダ、コネクテッドカーの車載仕様を統一（2021年5月2日）

【参照ページ】マツダ、「サステイナブル“Zoom-Zoom”宣言2030」に基づき、2030年に向けた新たな技術・商品方針を発表

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所