九州大学都市研究センターは12月15日、大分県別府市で温泉の疾病リスク低減インパクト評価を進めている研究の中間報告を発表。治験者40人のデータを基に「温泉には特定の病気のリスクを下げる効果がある」ことがわかったという。来週までに100例を集め、国際的に論文発表する計画。 九州大学都市研究センターは、別府市、別府市旅館ホテル組合連合会との間で4月30日に包括連携協定を締結。「別府の温泉が有する免疫力を高める効果を最先端医療によって科 [...]
【国際】ロレアル、イスラエル大気質ビッグデータ分析スタートアップと協働。肌のエクスポゾーム研究
化粧品世界大手仏ロレアルとイスラエル大気質ビッグデータ分析ブリゾメーターは12月1日、エクスポゾームに関するプラットフォームの開発に向け、パートナーシップを締結したと発表した。エクスポゾームとは、体内・体外の生涯を通じた環境因子へのエクスポージャーのこと。 ブリゾメーターは、 (さらに…)
【アメリカ】バイデン大統領、PFAS規制強化を連邦政府機関に指示。包括的な大規模検査へ
米ジョー・バイデン大統領は10月18日、PFAS（パーフルオロアルキル化合物およびポリフルオロアルキル化合物）規制を強化する政策を発表した。10月5日には、カリフォルニア州では先んじて、PFASを食品容器・包装に使用することを禁止する州法AB1200が成立している。 【参考】【環境】化学物質PFASとは何か？ 〜マクドナルドやアマゾンが使用禁止を決めた背景やPFOAとの違い〜（2021年1月17日） 【参考】【アメリカ】カリフォルニ [...]
世界保健機関（WHO）は10月11日、第26回気候変動枠組条約グラスゴー締約国会議（COP26）に向け、「気候変動と健康に関するWHO COP26特別報告書」を発行した。また、気候変動と健康での対策を各国政府に要請する共同書簡に、世界中の医療機関団体300以上が署名。但し、日本からの署名はなかった。 同報告書は、前例のない異常気象や、その他の気候影響が、人々の生活や健康に深刻な打撃を与えていることを指摘。自然災害だけでなく、食料安 [...]
【国際】マイクロファイバー2030コミットメント、アパレル関連44社・団体署名。環境・健康リスク
国際環境NGOマイクロファイバー・コンソーシアム（TMC）は9月21日、アパレル業界からのマイクロファイバー環境汚染を防止するため、2030年に向けた新たなコミットメント「マイクロファイバー2030コミットメント」を発表。日本企業を含む44社・団体が署名した。 マイクロファイバー・コンソーシアムは、 (さらに…)
【日本】花王、自社開発ポリフェノール素材の取引先での商品化支援。健康ソリューション事業へ
花王は9月2日、ケミカル事業部門が、「茶カテキン」と「コーヒー豆由来クロロゲン酸類」のポリフェノール素材の販売や、機能性表示食品届出等のサポートを開始したと発表した。今後、自社だけでなく、取引先とともにポリフェノールの機能をより広く消費者へ届け、食を通じた健康増進を追求する。 ポリフェノールは、 (さらに…)
【アフリカ】ボーダフォンやサファリコム、アフリカでのデジタルヘルスケアに大きな可能性
英通信大手ボーダフォンは8月24日、アフリカ大陸でのデジタル・ヘルスケアサービス普及に大きな可能性があるとのレポートを発表した。同レポートの作成は、ボーダフォン、ボーダコム、サファリコムの3社が運営するデジタル・インクルージョンでの経済回復加速キャンペーン「Africa.connected」の一環。 同レポートでは、 (さらに…)
【イギリス】テスコ、商品健康戦略強化。中欧市場でも目標設定。機関投資家の集団的エンゲージメント受け
小売世界大手英テスコは5月5日、商品の健康に関する戦略を拡大したと発表した。同社は3月にも、主力市場の英国とアイルランドでの包括的な商品健康戦略を打ち出していたが、機関投資家からアクションが不十分とする集団的エンゲージメントとがあり、チェコ、スロバキア、ハンガリーの中欧市場でも商品健康目標を設定することとなった。 【参考】【イギリス】テスコ、健康食品提供に向けた2025年目標を発表。英糖尿病学会ら協働。株主提案に対応（2021年3月 [...]
【国際】WBCSD、健康・ウェルビーイングで新プロジェクト発足。15社以上がすでに加盟
持続可能な発展を目指すグローバル企業団体WBCSD（持続可能な開発のための世界経済人会議）は4月21日、世界の健康・ウェルビーイングのための新たなプロジェクト「Healthy People, Healthy Business」を発足した。すでに世界15社以上が加盟しており、バイオジェンとソルベイが共同議長を務める。 同プロジェクトは、WBCSDが3月に発表した「ビジョン2050」の中で、健康・ウェルビーイング目標を実現するための活 [...]
【国際】代替プロテイン市場、2035年までに肉・卵類の最大22%にまで伸長。BCGレポート
コンサルティング世界大手米ボストン・コンサルティング・グループ（BCG）は3月24日、2035年までに代替プロテイン市場は、食肉や牛乳糖の動物性たんぱく質食品と同等の質に到達し、規制環境が強まれば、世界の肉・卵・乳類市場の22%が代替プロテインとなると予測したレポートを発表した。 BCGは今回、 (さらに…)
