人間とロボットとの共同作業に関する研究は、自動車製造から宇宙の探索まで、さまざまな分野で展開されている。多くの研究者たちは、遠隔操作ではなく、人との会話や人の動作の認知を通して共同作業を効率的に行う人型ロボットやアーム型ロボットの設計を進めており、中心的なテーマの一つは「ロボットはよいチームメイトになれるか」。 この分野での第一人者の一人であるマサチューセッツ工科大学航空宇宙学科インタラクティブ・ロボティックス・グループを主導する [...]
【国際】国連アカデミック・インパクト、SDGハブ指定17校発表。日本からは長岡技術科学大学
国連アカデミック・インパクト（UNAI）は10月24日、加盟大学の中から国連持続可能な開発目標（SDGs）関連のエンゲージメントが先進的な大学を指定するプログラム「SDG Hubs」を発表。SDGsの17のゴール毎に1校ずつ、合計17校が選ばれた。UNAIは、2010年に発足し、すでに140ヶ国1,300校以上が加盟。国連が目指す目標に向けた取組に共鳴している。 今回指定された「SDG Hubs」は、SDGsに関する教育や学校とし [...]
【国際】「スコープ1排出量報告が適切な企業は2%弱」新イニシアチブThe 100% Club発足
機関投資家及び大学教授らは11月8日、企業に二酸化炭素排出量の開示強化を促す国際イニシアチブ「The 100% Club」を発足した。企業自身の排出量そ示す「スコープ1」排出量の正しい開示を求めていく。 同イニシアチブに参加したのは、EU研究開発機関の欧州イノベーション・技術機構（EIT）官民連携プロジェクト「Climate-KIC」、英インペリアル・カレッジの気候ファイナンス・投資センター、ユニバーシティ・カレッジ・ダブリンのマ [...]
科学者の国際環境団体Union of Concerned Scientistsは10月17日、化石燃料資源大手8社の気候変動対応状況を分析したレポート「The 2018 Climate Accountability Scorecard」を発表した。同調査は2016年に初実施し、今回が2回目。誠実に向き合っている企業は皆無だと評した。 同調査では、4観点全28指標で8社を分析。4観点は「偽情報」「事業計画」「ポリシー」「情報開示」。 [...]
イースト・アングリア大学のDabo Guan環境経済学教授らは10月15日、今後気候変動が進むに伴いビール価格が高騰するとの論文を、自然科学学術誌「Nature Plants」で発表した。気候変動により大麦の収穫量が大幅に落ちることが原因。アイルランドでは現状より3倍にもなるという。 Dabo Guan教授らは今回、気候変動モデルと経済モデルを用いて、今後の異常気象が大麦収穫量に与えるインパクトを分析。旱魃や熱波により今後、ビール [...]
ハーバード大学ジョン・A・ポールソン工学・応用科学スクール（SEAS）のデビッド・キース教授らの研究グループは10月4日、今後米国で大規模風力発電所が建設された場合、米国大陸全体の平均気温が0.24℃上昇する可能性があるという論文を、学術誌「Environmental Research Letters」「ジュール」で発表した。同研究所は、風力発電は気候対応にとって非常に重要との見方を強調した上で、風力発電設置でも考慮すべき点があると [...]
スウェーデン王立科学アカデミーは10月8日、2018年のノーベル経済学賞（アルフレッド・ノーベル記念経済学スウェーデン国立銀行賞）の受賞者を発表。米エール大学のウィリアム・ノードハウス教授と米ニューヨーク大学のポール・ローマー教授が受賞した。 ノードハウス教授は、環境経済学の先駆者で、同分野でノーベル賞受賞者が出るのは、ノーベル経済賞の50年の歴史の中で初めて。1970年代から気候変動と経済成長の関係を定量分析し、最適なソリューシ [...]
豪シドニー大学のLisa Anne Bero教授らは9月25日、企業の経営戦略により、公共医療の議論・研究が歪められているとする論文を、学術論文誌「American Journal of Public Health（AJPH）」で発表した。研究分野に企業がスポンサーとして影響力を行使することで、公共医療に真に必要とされる分野よりも、企業の関心分野での研究が進む傾向にあるという。 Bero教授らは今回、医療論文データベースの「MED [...]
気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は10月8日、産業革命前からの気温上昇を1.5℃に抑えた場合の状況や社会への影響を整理した報告書「1.5℃特別報告書」を公表した。IPCCは、10月1日から6日まで韓国・インチョンで第48回総会を開催し、「1.5℃特別報告書」を受諾した。1.5℃は、パリ協定の中でで国際社会が目指すべきとしたハイレベル目標。1.5℃特別報告書は、2015年に開催された国連気候変動枠組条約（UNFCCC）パリ会議 [...]
当サイト「Sustainable Japan」を運営するニューラルの夫馬賢治CEOは8月末、各国の政府、宇宙機関、企業、大学等で構成する国際組織「ハーグ宇宙資源ガバナンスワーキンググループ（WG）」の社会経済パネル委員に就任した。宇宙資源開発に関するサステナビリティ、宇宙ビジネス事業者のESG考慮、サステナブルファイナンス、国連持続可能な開発目標（SDGs）との関連性等の分野を主に担当する。 ハーグ宇宙資源ガバナンスWGは、米商業 [...]
