インペリアル・カレッジ・ロンドン工学部生体工学科のフィラット・グダー研究者らのチームは6月5日、消費期限表示の概念を変えうる新たな肉・魚製品向けセンサーを開発したと発表した。非常に安価なデバイスで、包装したままの製品の安全性をスマートフォンで確認できる。将来的には食品販売業者や消費者が手軽に活用できると期待されている。 英国の消費者の3人に1人は、消費期限に達したという理由だけで年間125億ポンド（約1.7兆円）分の食品を廃棄して [...]
カナダのビクトリア大学のKieran Cox研究者ら率いるチームは6月5日、人は平均毎年マイクロプラスチックを約12万個摂取しているとする研究論文を発表した。マイクロプラスチックそのものは化学的には人体に対して無害だが、微細なため体の細部に侵入すると免疫系への影響や有害性を持つ恐れがあると警鐘を鳴らした。学術論文誌「Environmental Science & Technology」で発表した。 今回チームは、魚、くらげ、砂糖、 [...]
医学誌ランセットに掲載されたドレスデン工科大学のヤコブ・マンシー臨床心理学研究員らが調査・執筆した論文「Global alcohol exposure between 1990 and 2017 and forecasts until 2030: a modelling study」が注目を集めている。世界189カ国の調査を基にした（一部は149・118カ国が対象）データによると、1990年から2017年の世界の年間アルコール消費量 [...]
スイスのビジネススクールIMDの世界競争力センター（IMD World Competitiveness Centre）は5月28日、国ごとの競争力を示した2019年版「世界競争力ランキング（World Competitiveness Ranking）」を発表した。同センターは1989年に同ランキングの発表を開始し今年で31回目。2019年版は世界主要国63ヶ国・地域が対象となった。 同ランキングでは、235の指標を用いて集計。指標 [...]
IT世界大手米フェイスブックは5月20日、同社が保有するユーザー関連データや人工知能（AI）を活用し、伝染病対策に役立てるための地理情報ツールを発表した。公衆衛生分野でのNGOや大学を主な利用者として想定している。目下、コンゴ民主共和国ではエボラ出血熱の大規模感染が収束しない状況にあり、今後の対策に資する狙いがありそうだ。 今回リリースした地理情報ツールは全部で3つ。まず、人口密度マップでは、実際のどの地域に人が生活しているのかが [...]
JXTGエネルギー、千代田化工建設、東京大学、クイーンズランド工科大学は3月15日、オーストラリアで低コストで製造した有機ハイドライドから、日本で水素を取り出す世界初の技術検証に成功したと発表した。有機ハイドライドは、水素の貯蔵・運搬用に用いられる物質。 従来、水素を貯蔵・運搬する際には、水電解によって生成した水素をタンクに貯蔵し、一度、常温常圧の液体で取り扱いが容易な有機ハイドライドの一種であるメチルシクロヘキサン（MCH）に変 [...]
英インペリアル・カレッジ・ビジネス・スクールは3月22日、石油・ガス大手のエネルギー転換戦略の状況を分析した報告書を発表した。欧州の石油メジャーがエネルギー転換の準備を進める一方、米国のメジャーは遅れが出ている。 今回の分析では、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）が提言する4要素「ガバナンス」「戦略」「リスクマネジメント」「指標と目標」に加え「実践」を含めた5つの観点で、エクソンモービル、シェブロン、ロイヤル・ダッチ・ [...]
【国際】ケンブリッジ大率いる機関投資家グループ、長期志向ファンドの情報開示強化を要請
英ケンブリッジ大学のサステナビリティ・リーダーシップ研究所（CISL）率いるInvestment Leaders Group（ILG）は3月20日、機関投資家に対し、長期志向投資を示す情報を投資家向けに開示するよう促す報告書を発表した。機関投資家及び個人投資家（年金加入者含む）がファンド選択時に判断できる材料が少ないと、現状課題を示した。 ILGに参加しているのは、HSBC企業年金基金、HSBCグローバル・アセット・マネジメント、 [...]
ドラッグストア世界大手米CVSヘルスは3月19日、CVSヘルス財団を通じて、全米82大学に対し、キャンパスを電子たばこを含め全面禁煙にするための助成金総額140万米ドル（約1.5億円）を提供すると発表した。健康的なコミュニティを形成していくコミットメントの一環。アメリカがん協会やNGOのTruth Initiativeとも連携する。 82大学には、デューク大学、ダートマス大学、ハワイ大学、インディアナ州立大学、ニューハンプシャー大 [...]
国際漁業NGOの海洋管理協議会（MSC）のJaco Barendse氏らの研究チームは3月18日、魚種の不正表示を防止するためMSC等の認証を取得するよう、学術雑誌「Current Biology」で提唱した。 同チームが、論文51本から4,500魚種の状況を調査したところ、現在欧米では、魚種の表示ラベルのうち30%が不正表示となっている。不正表示には、高値販売を目的とした意図的で悪質なものもあるが、サプライチェーンの中で間違って [...]
