【デンマーク】DTU国立食品研究所、植物由来ヨーグルトの生成に成功。植物性乳酸菌活用
デンマーク工科大学国立食品研究所は1月14日、豆乳等を原料とする植物由来ヨーグルトの生成に成功したと発表した。デンマークに生息する (さらに…)
【国際】クラウザー研究所、気候変動防止に必要な植樹量算出。気温上昇による森林被覆向上説には警鐘
スイス連邦工科大学チューリッヒ校のクラウザー研究所は1月7日、世界初となる気候変動の防止に必要な植樹量を明らかにした研究結果を科学論文誌に発表した。同研究所は、現実的な目標設定のもと、適切な資源配分や進捗管理を行うことを目的に、植林による気候変動対策を分析。人間活動に必要な都市部や耕地を除き、世界のどこで新規の植林が可能で、どれだけの二酸化炭素を吸収できるかを算出した。 同研究結果によると、 (さらに…)
【アメリカ】大麻摂取者が急増、鬱病者では12年間で約2倍。特に18歳から25歳の層。リスク認識低下
米国の公共衛生学教授によると、米国では鬱病の人々の間で大麻摂取に関するリスク認識が大幅に下がっていることがわかった。現在世界的に大麻合法化の動きが広がりつつあり、特に北米では大麻摂取がたばこのようにカジュアル化しつつある。 【参考】【アメリカ】全米9州の住民投票で大麻が合法化。大麻合法化州が28州に拡大（2016年12月3日） 【参考】【カナダ】上下院、大麻合法化法案を可決。今年10月にはG7初の大麻所持・使用合法化国に（2018年 [...]
【アメリカ】国立標準技術研究所、顔認証アルゴリズムの精度分析。アジア系・アフリカ系でエラー多い
米国立標準技術研究所（NIST）は12月19日、顔認証ベンダーテスト（FRVT）プログラムを通じ、顔認証アルゴリズムの調査レポートを発表。アルゴリズムが顔認証照合する精度は、被写体の人種グループによって異なると判断した。NISTは、商務省所管の国立研究所。日本企業のものも対象となった。 同調査は、 (さらに…)
【日本】IBMと東京大学、量子コンピュータの実用化で提携。東大内に量子システム技術センター開設
IT世界大手米IBMと東京大学は12月19日、量子コンピューティングの技術革新ならびに実用化に向けたパートナーシップ「Japan–IBM Quantum Partnership」を発表した。他の大学や政府系研究機関、産業界にも参加を促す。IBMは、量子コンピュータ市場でのシェアを拡大するために、世界的にネットワークを展開中。日本でも東京大学と組み、事業拡大を目指す。 今回の提携では、IBMの専門チームが開発した多量子ビット演算の品 [...]
【国際】「過去50年間の気候予測モデルの精度は極めて高い」学術誌論文発表。将来の温暖化を警告
カリフォルニア大学バークレー校の研究員らが発表した論文によると、過去約50年間に気候科学者たちが開発した気候モデルを検証した結果、地球の気温変化は正確に予測されてきたことが明らかとなった。同研究員らは、「地球温暖化の否定は信憑性がなく、神話に過ぎない」と警告。当時によりもシミュレーション精度が上がっている現時点の予想は、さらに正しい予測となるとの見方を示した。 今回の論文は、1970年から2017年末までの約50年間、コンピュータ [...]
【イギリス】有名3大学、ESG投資推進ネットワーク発足。大学ミッション遂行に資産運用も活用
オックスフォード大学セント・アンズ・カレッジ、ケンブリッジ大学、エジンバラ大学の3校は12月12日、大学基金運用でのESG投資を推進するネットワーク「責任投資ネットワーク–大学（RINU）」を発足した。3校の投資運用残高（AUM）は約54億ポンド（約7,700億円）。大学が掲げるミッションの遂行に向け、大学教育や研究だけでなく、大学資金の投資運用も活用する。同ネットワークの運営は、英ESG投資推進NGOのShareActionが担う [...]
【国際】石油・セメント大手88社が1880年以降の海洋酸性化の半分に原因。論文発表
科学者の国際環境団体Union of Concerned Scientists（UCS）の科学者らは12月11日、海洋酸性化と化石燃料関連企業の事業活動の関連性を定量的に研究調査した査読付き論文「Attributing ocean acidification to major carbon producers」を発表した。産業革命以来の海洋酸性化の原因の半分以上が、世界的な化石燃料関連企業の活動による二酸化炭素排出にあることを明らか [...]
【国際】CO2削減進まなければ、2100年に世界人口72億人が食料の状況悪化。パリ大学研究者ら論文
パリ大学の研究者らは11月27日、気候変動が今後の世界の農業及び漁業の生産性に及ぼすインパクトを分析した論文を発表した。世界の平均気温が、2100年に2.6度から4.8度上昇する「RCP8.5」シナリオの下では、2100年に農業・漁業の状況悪化の影響を受ける人口は72億人で、反対に農業・漁業の状況が改善する恩恵を受けるのはわずか2億人と試算した。 今回の論文は、学術誌 (さらに…)
【イギリス】英国学士院、「目的あるビジネス原則」発表。利益を得ながら社会・課題環境を解決すべし
英国学士院は11月27日、企業の存在意義としての「目的（Purpose）」が明確な企業への変革を唱えるレポート「目的あるビジネス原則（Principles for Purposeful Business）」を発表した。英国学士院は、人文科学や社会科学の学者が集まる英国の国立アカデミー。社会や地球課題に対応していく企業システムや資本主義を構築するため、文系の学者から企業への大きなメッセージが発信された。 今回のレポートは、「企業の未 [...]