環境配慮型商品とは、環境に配慮あるいは環境保全に貢献している製品の一つです。他にも、「環境対応商品」「環境保全商品」「環境保護商品」「環境保護グッズ」「環境調和型製品」などの呼び方があります。これらはいずれも、環境効率に優れた製品や、環境保全に貢献する製品であるという共通したコンセプトを持っています。一方で、その環境への配慮の方法は様々で、一般に4つの特性（①省エネ、②省資源、③廃棄物の削減、④有害節いつの不使用）に分類されます。

　環境配慮型製品には、2段階あると言われています。1つ目のパターンが、低コスト製品の開発あるいは高機能製品の開発を目指した結果、原材料においてリサイクル等により省資源化が併せて達成されたり、製造過程で省エネが実現される場合です。2つ目は、製品の開発段階から、省エネ・省資源・有害物質の削減等を主たる目的に置いているパターンです。一般に、前者の顧客が求めているのは製品本来の性能であり、その機能に環境に配慮する機能が付加されていると捉えられます。一方で、後者は初めから環境に貢献するための製品や技術であり、顧客はそのことを目的として購入します。近年のトレンドとしては、グリーンコンシューマーの増加に伴い、後者への関心が高まっていることが指摘されています。

　今日では、日本の多くの店頭でも環境配慮型商品を見ることができます。多くの企業が、自社製品のPR活動に取り組んでおり、ホームページ・製品カタログ・広報誌などを通じて消費者に積極的にアピールをしています。一方で、専門家の間では環境に配慮する機能を付与するだけでは普及が進まないのではないかという懸念もあります。その理由には、「個人一人ひとりの消費が環境に与える影響はわずかである」ことや、「環境問題が消費の現場とはかけ離れたところで発生する」などが挙げられます。しかし、それ以上に環境配慮型製品が持つ特性そのものが市場のニーズと合致していないことや、「環境保全に貢献する」というメッセージの曖昧さ、あるいは市場の規模が限定的であることなどの要因が大きいとの指摘もあります。

参考文献

• 環境配慮製品/富士通
• 環境配慮型製品/NEC
• 環境配慮型製品/三菱マテリアル
• 『環境配慮型製品の技術と普及』（石川敦夫、文理閣出版、2012年7月）

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所